本記事では「脱サラ時に必要な準備」について徹底的に解説します!
あなたも「脱サラ前にどんな準備をしておけばいいんだろう...」「独立後にフリーランスとしてしっかり生計を立てていけるだろうか...」と悩んでいるのではないでしょうか?
先に言いますが、脱サラ後に安定した生活を送るためには事前準備が超重要です。
なぜかって、個人で事業を始めるとなると多くのことを自分でこなさなければいけなくなるから。仕事の営業や税金の管理など、サラリーマン時代は黙っていても会社が当たり前のようにやってくれていたことを、1人でこなしながら仕事に取り組む必要があります。
ただ、意外と会社員とフリーランスの生活における違いを知らずに脱サラしてしまう人って結構多いんですよね。結果、脱サラ後に生活が不安定になってしまうっていう。
あなたにはそうなってほしくないなと。そこでこの記事では、独立時の良くある失敗パターンを紹介しつつ脱サラ前に準備すべきことを詳しく解説します。
脱サラの準備に漏れがないか確認しておきたい。独立後に安定した生活を送りたい。
そう考えている方は、ぜひこの記事を最後まで読み進めてみてください。
やまもとりゅうけん(@ryukke)
WEB/ITコンサルのワンダフルワイフ株式会社代表取締役。
新卒で東証一部上場企業にプログラマーとして就職したのち、27歳でフリーランスエンジニアとして独立し、サイバーエージェント大阪支店等に勤務。
現在は日本最大規模の複業コミュニティ「人生逃げ切りサロン」を開設し、3年間で参加者5000名超まで拡大させる。
目次
あなたは大丈夫?脱サラの良くある失敗パターン3つ
最初に「脱サラにおける良くある失敗パターン」を紹介していきます。
- スキル不足が原因で収入が不安定になる
- 初期投資をかけ過ぎて廃業へと追い込まれる
- 保険・税金への知識不足で資金繰りに失敗する
脱サラ後に生計を立てられなくなるなど、失敗する人のパターンって大体決まっているんですよね。ここでその対策なども紹介していくので、独立する前に確認しておいてもらえればなと。
以降で、それぞれ順番に解説を進めていきます!
パターン1:スキル不足が原因で収入が不安定になる
会社に頼らず個人の力で稼ぐには「スキル」が最重要と言っても過言ではありません。
なぜなら、個人事業の世界ではスキルが収入に直結するから。スキルが不足していると、そもそも仕事を受注できなかったり、一度は案件を受注できてもクライアントの要望に中々応えられずに途中で契約を打ち切られたりする可能性もあります。
独立後のあなたは、会社員のように雇用契約で守られているわけではありません。このようにスキル不足で収入が不安定になり、会社員に後戻りせざるを得ない人が一定数いるんですよね。
ちなみに、ここでいうスキルとは仕事そのものの技術だけでなく以下のようなものも含みます。
- 営業スキル…仕事を受注するためのスキル
- クライアントワークスキル…発注者とのやりとりにおけるスキル
このようなスキルを脱サラ前に身につけるには、やはり現場で学ぶしかないんですよね。いきなりフリーランスになってゼロから仕事を始めるのではなく、副業を通じて収入を得ていくためのスキルを身につけておくと良いでしょう。
パターン2:初期投資をかけ過ぎて廃業に追い込まれる
独立時につい張り切りすぎて、初期投資をかけ過ぎてしまう方がいます。
例えば、オフィスを建てるなら必要以上に家賃の高い場所を借りてしまったり、仕事の物品をすべて最新鋭の高額なもので揃えてしまったり。結論ですが、必要以上の初期投資はおすすめしません。
なぜかって、独立してすぐは事業が軌道に乗らないことも結構あるから。思った以上に売上が伸びずに、初期投資を取り返すだけの利益を出すまでに時間を要する可能性もあります。
また、個人事業主である以上、突然仕事の発注が止まるなどの「不測の事態」も想定しておかなければなりません。そういった時にある程度の資金がないと、事業を継続できないどころか、生活費もままならなくなってしまうこともあるでしょう。
このように初期投資をかけすぎた結果、廃業へと追い込まれるのが良くある失敗パターンです。
独立後は収入が不安定になることを想定して、初期投資はなるべく抑えた方が無難と言えます。
パターン3:保険・税金への知識不足で資金繰りに失敗する
脱サラ後は、保険や税金絡みの処理も全て自分でやらなければなりません。
会社員は基本的に、厚生年金や健康保険などの社会保険に加入します。さらに、加入の手続きや支払いについては企業の経理担当が勝手に処理してくれる場合がほとんど。
よって、毎月の税金や保険料を正確に把握してる人は中々いないと思うんですよね。
しかし、独立後は税金の計算や支払い、保険料の納入などを自分で管理する必要があります。保険料や住民税などは前年度の事業所得によって変化するという特性もあるため、お金周りの知識に乏しいと「高額過ぎて支払えない...」なんてことにもなりかねません。
今は本やインターネットで保険や税についてある程度のことは一通り学べる時代です。税理士さんなどの信用できる人の発信を参考に、独立前に金銭面への最低限の知識をつけておきましょう。
これだけは必ずおさえたい脱サラ時に準備すべきこと4つ
続いて「脱サラ時に必ず準備すべきこと」を一挙に紹介していきます。
以下4つのことは、最低限必要なことなので脱サラ前後で必ずやっておきましょう。
- 信用情報が必要な手続きを済ませておく
- 健康保険の切り替えをしておく
- 国民年金への加入手続きを済ませる
- 貯金と固定費の見直しをしておく
以降で、それぞれ詳しく解説していきます。
1. 信用情報が必要な手続きを済ませておく
現状の日本では、脱サラ直後の個人事業主は社会的信用が低くなる傾向にあります。
なぜかって、個人事業主は毎月の収入が保障されていないから。さらに独立直後となれば、直近の事業所得を証明する書類もないので、どうしても会社員と比べると信用度が下がってしまうのです。
すると、以下のような信用情報を必要とする手続きが極めて困難になります。
- クレジットカードの作成
- 住宅の賃貸契約
- 住宅ローンの契約
- 銀行や金融公庫の融資
上記の手続きには必ず審査をともなうわけですが、そこでポイントになってくるのが「この人は毎月きちんとお金を返してくれるのだろうか?」という点です。よって、このような手続きは毎月同額の給料が振り込まれる「会社員の方が審査に通りやすい」というのが現状。
つまり何が言いたいかって、信用情報が必要なものは脱サラ前に審査を通しておけということ。
新たな場所に引っ越して事業を始めようと考えている方は賃貸の契約をしたりクレジットカードの利用可能額が少ない方は増額したりと、独立前に必要な手続きは全て済ませておく方がベターです。
2. 健康保険の切り替えをしておく
脱サラして事業を始める際には、健康保険の切り替えが必要になります。
会社員や公務員の人が加入しているのが社会保険と呼ばれるものですが、脱サラ後は加入資格を失うため脱退しなければなりません。ただ、健康保険の切り替えには2通りの方法があります。
それが「国民健康保険へ加入するパターン」と「会社員時代の健康保険を任意継続するパターン」なんですが、それぞれの特徴や手続き方法を表にまとめたので見てもらえればなと。
国民健康保険への加入 | 健康保険の任意継続 | |
保険料 | 前年度の所得をもとに計算 | 全額自己負担 |
申請期限 | 退職日の翌日から14日以内 | 退職日の翌日から20日以内 |
申請場所 | 住所地の市区町村 | 住所地を管轄する協会けんぽ支部 |
加入期間 | 定めなし(いつでも加入できる) | 会社を退職後2年間 |
扶養家族がいる場合 | 家族全員に保険料が発生 | 扶養家族には保険料の発生なし |
出産手当金・傷病手当金 | 支給なし | 支給なし |
「で、どっちにすればいいの?」と思われたかもしれませんが、これが“その人次第”なんですよね。
というのも、任意継続の場合は「退職時の月収」や「居住地の都道府県における保険料率」で保険料が変動するので、場合によっては国民健康保険に加入するよりも保険料が安く済む場合があります。(※厳密にいうと扶養家族の有無なども保険料に関係してきます)
一般的には国民健康保険に切り替える人が多いですが、「なるべく保険料を少なくしたい...」という方は自分がどちらのパターンの方が安く済むか計算してみると良いんじゃないかなと。
3. 国民年金への加入手続きを済ませる
脱サラ時には、会社員時代に加入していた厚生年金から国民年金への切り替えが必要。
もちろん国民年金への加入も自身で手続きをする必要があり、退職翌日から14日以内に居住地の市区町村で行うことが原則です。ちなみに手続きの際には、以下のものを持参しましょう。
- 本人確認書類
- 退職証明書
- 離職年月日が確認できる書類
ここでのポイントは、退職した会社から必要な書類を確実に受け取っておくこと。脱サラ後の事業のことばかりで頭がいっぱいだと、退職時の書類管理がおざなりになることもあるでしょう。
国民年金の切り替えに必要なものが全て揃っているか、必ず確認しておいてください。
また、国民年金は支払いについても全額自分で納付することが原則となっています。脱サラ後に毎月どれくらいの年金を納付する必要があるのかも確認しておきましょう。
4. 貯金と固定費の見直しをしておく
脱サラ直後は事業がどれほど軌道に乗るかも不透明なので、収入も安定しない可能性があります。
仮にフリーランスになったものの案件が全く受注できなかったり、低単価な案件ばかりしか受注できなかったりすれば「今月は生活費が払えない...」なんてことにもなりかねません。
というわけで、万が一収入が無くても3ヶ月〜半年は生きていけるくらいの貯金をしてから脱サラするのが理想なんじゃないかなと。さらに、もう一つやるべきことが固定費の見直し。
- 家賃
- 通信費
- ライフライン
- 生命保険
上記のような固定費は毎月どんな生活を送っても必ずかかるものですし、出費を見直すなら優先的に削るべきものだと言えます。例えば、なるべく家賃が高くない地域に住んだり、スマホをキャリアから格安SIMにしたりするなど、固定費の削減方法はたくさんあるはずです。
脱サラ後の収支予測を立てつつ、貯金額と固定費の見直しをしておきましょう。
脱サラ後に成果を出すためにやっておくべきこと3つ
最後に「脱サラ後に成果を出すためにやっておくべきこと」を紹介していきます。
- 独立後の仕事に繋がるような人脈を作っておく
- 現実的な年間事業計画を立てておく
- 副業を通じて事業の外注化を経験しておく
以降で、解説していくので独立後に収入を伸ばしていきたい方は確認しておいてもらえればなと。
1. 独立後の仕事に繋がるような人脈を作っておく
というのも、人脈が広ければ広いほど案件を受注できる可能性が高まるからなんですよね。
例えば、あなたが脱サラしてフリーライターになるとしましょう。会社員時代からメディアの運営者や編集者などと交流しておけば、もしかしたら仕事を発注してもらえるかもしれないじゃないですか。もちろん、スキルをアピールしておくことは前提です。
つまり、今後発注者となり得るような人と脱サラ前に交流しておくべきだということ。
「どうやって人脈を広げるの?」と思ったかもしれませんが、例えば以下の方法が挙げられます。
- Twitter上で積極的に同業種の方と交流する
- セミナーや個人事業主が集まる交流会に参加する
- フリーランス系のコミュニティに所属する
もしかしたら、今あなたが所属している会社の繋がりからも今後あなたの事業の手助けになるような人脈を得られるかもしれません。なるべく広範囲で人脈を広げるようにしましょう。
「フリーランスの人脈作り」についてさらに詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください!
▶︎フリーランスが人脈を作るための方法やポイントを解説した記事がこちら!
2. 現実的な年間事業計画を立てておく
あなたは「何とかなるでしょ!」と根拠のない自信をもとに脱サラしようとしていませんか?
ざっくりした考えや曖昧な計画のまま事業をスタートさせようとする人がいますが、本来は「現実的かつ綿密な計画」を事前に立てておくことが無難です。なぜかって、計画を立てるべきことで自分の向かうべきゴールが明確になるから。
結果的に途中でぶれることなく事業を進められることにも繋がるんですよね。
例えば、以下のような項目は脱サラ前に見直していくと良いんじゃないかなと。
- 年間の売上目標
- 売上目標を達成するための月間作業量
- 年間売上目標に対するクライアントの確保、案件の受注方法
とにかく事業計画をもとに「どこを目指すべきなのか」を明確にしておくことが大切です。その上で、自分がやるべき具体的な行動を棚卸ししていきましょう。
3. 副業を通じて事業の外注化を経験しておく
簡単に言い換えれば、自分が抱える仕事の一部分を人に任せるということ。
なぜ外注化をしておくべきかって、永遠に1人で仕事を回していると事業が拡大しないから。あなたの体は一つしかないですし、1日にこなせる仕事の量にはもちろん限界があります。
つまり、ずっと個人で売上を伸ばそうと思ったら自分の「労働力」に依存するしかないっていう。だからこそ、脱サラ前に「事業を外注化できる仕組み」を多少なりとも整えておいた方が、独立後に売上を伸ばしていけるチャンスが高まるんですよね。
脱サラをする以上、あなたは労働者から1人の事業家になります。
いつまでも「労働の対価で収入を得る」という考えを持つのではなく、自分の事業を拡大するために必要な「外注の仕組み」は早めに整えておきましょう。
さいごに:脱サラするなら『人生逃げ切りサロン』で“人との繋がり”を作ろう!
というわけで、本記事では「脱サラ前にやるべき準備」について徹底解説してきましたが、独立前後でやっておくべきことをもう一度最後にまとめておきます。
- 信用情報が必要な手続きを済ませておく
- 健康保険の切り替えをしておく
- 国民年金への加入手続きを済ませる
- 貯金と固定費の見直しをしておく
- 独立後の仕事に繋がるような人脈を作っておく
- 現実的な年間事業計画を立てておく
- 副業を通じて事業の外注化を経験しておく
本記事の内容を参考に「脱サラの準備」を進め、独立後もしっかり成果を出してもらいたいなと。
ただ、脱サラを控えている人の中には「これから自分の力で仕事をとっていけるのだろうか...」「自分のスキルが実力主義の世界で通用するだろうか...」と不安を抱えている人も多いはず。
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